海外では日本と異なる感染症が存在しています。また日本では子供のころにみんなが予防接種を受けたことなどで社会にほとんどはやらなくなった感染症が、渡航先では感染しやすい病気としては身近に存在していることがあります。
 
渡航予定地、特に発展途上国での医療状況をふまえ、渡航前に現地でリスクの高い感染症に対して知識をもち、予防接種で予防が可能となる病気に対して準備をしてから出発することは、安全なトラベルを楽しむためにとても重要なことだと思います。

渡航先では、日本のように水道水がそのまま飲めたり、飲食店できちんと調理された食べ物ばかりが提供されたりするわけではありません。
海外では、飲食物（生水や生もの）から感染する病気（A型肝炎、ポリオ、コレラなど）になることがあります。
 
日本では犬への狂犬病ワクチン接種が義務づけられていたり、人間の居住する地域で野生の動物と遭遇したりする可能性は低いですが、海外では動物との接触で感染する病気（狂犬病など）があり、致死率の高さが問題になります。
またけがしたときに傷口から感染する病気（破傷風など）は、国内では診断でき次第、すぐに治療に入れる体制があるとしても、渡航先の医療水準ではそうはいかないといった危険があります。
 
その他にも、集団発生しやすく、人ごみなどでも相手からうつる感染力の高い飛沫感染症（インフルエンザ、結核、髄膜炎菌性髄膜炎など）、渡航先によっては蚊が媒介する感染症（日本脳炎、黄熱、マラリア、デング熱など）もありますし、性行為で感染する感染症（B型肝炎など）にも注意が必要です。
日本ではすでに集団免疫を獲得しておりかかりにくくなった感染症でも、渡航先では予防接種が行われていないため依然かかる機会が多い感染症（はしか、風しん、おたふくかぜなど）もあります。

どの地域にどれくらいの期間滞在するかによって感染症のリスクも異なります。地域性については「厚生労働省検疫所」の推奨予防接種情報が有用です。またリアルタイムな感染症流行情報については「外務省・渡航関連情報」などが参考になります。
たとえ同じ地域に渡航するとしても、短期旅行者が観光地だけを巡るのと、長期滞在者が冒険にでかけるのでは推奨される予防接種が異なります。また渡航される方の年齢や、現地の医療体制も考慮する必要があります。
 
ワクチンごとに有効な期間も異なりますので（たとえば日本脳炎なら接種から4年間が有効期間である、など）、過去に接種歴があっても渡航前に再接種したほうが良い場合もあります。

ワクチンの種類によっては十分な免疫を獲得するために一定の期間をあけて2回以上の接種が必要なものもあります。
やはり渡航の予定が決まれば早めに一度相談してもらい、計画的にワクチン接種することが望ましいと言えます。
出発まで数か月以上の余裕がある方が安心です。また海外留学などのように、留学に際して規定の予防接種が完了していることを要求する学校等もあります。やはり渡航前の接種にあたっては十分な時間的ゆとりをもっての予防接種をお勧めします。
ただ患者様の健康状態等に問題がない場合は複数のワクチンを同時に接種することもできますので、直前であっても諦めずに一度ご相談ください。
 
海外渡航者等の問い合わせ先としては、関西地区では以下の3検疫所が存在します。
①大阪検疫所　06-6571-3522
②関西空港検疫所　072-455-1283
③神戸検疫所　078-672-9653

海外で流通している予防接種の中には、日本の薬事承認を通っていないものがあります。
例えば腸チフスやコレラ、三種混合ワクチンのうちDTaPといったものなど国内未承認薬ですので、必要な場合は医師が海外から個人輸入して接種する場合があります。
 
国内で承認されているワクチンを使用したあと、もしも入院を必要とする程度の疾病や、日常生活が著しく制限される程の障害などの健康被害が生じたときは、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法による「医薬品副作用被害救済制度」「生物由来製品感染等被害救済制度」に基づく救済の対象となります。
しかし輸入した未承認ワクチンに関しては日本国内のいずれの救済も適応されません。輸入代行業者が「自社補償制度」という形で独自の被害者救済制度を設けていることが多いのですが、当クリニックでは日本の薬事承認がおりたワクチンのみを取り扱うことにしております。
 
しかし、例えばアメリカ合衆国に学生として留学する際に、国内承認ワクチンではなく、輸入の国内未承認ワクチンであるDTaPの接種歴を求められるケースなどがあり得ます。腸チフスやコレラの感染リスクがとても高い渡航先にでかけるケースの予防では、どうしても輸入の未承認ワクチンしか接種方法がない場合もあります。
また黄熱病ワクチンは検疫所など限られた施設のみでしか接種ができません。
こういったワクチンを必要とされる方はそれらのワクチンに対応可能な接種施設をご案内するように致しますので、まずは一度ご相談ください。

院内感染対策としての予防接種の考え方は、ひとつは医療機関という集団での免疫度を高めるためと、もうひとつは医療関係者として、患者の血液・体液に接触することで発症する感染を予防するための２つに分けられます。
したがって職種や職場環境によって必要なワクチンは異なりますので、勤務や実習を行う医療機関の指示に従う必要があります。
 
医療関係者が接種する可能性のあるワクチンは以下の通りです：B型肝炎ワクチン、麻しん・風しんワクチン、流行性耳下腺炎ワクチン（ムンプス）、水痘ワクチン、インフルエンザワクチン、髄膜炎菌ワクチン、破傷風トキソイド、百日咳ワクチン、帯状疱疹ワクチン、新型コロナワクチンなど。
 
予防接種によっては幼少からの接種歴が重要となりますので、母子手帳など、記録が確認できものがあれば持参してください。

接種に当たっては問診表の記載をお願いしています。これによって重篤な副反応が起きる可能性はできるだけ排除していますので、強いアレルギー症状やショック症状がおきることは非常にまれです。
 
一方、接種部の痛みや腫れといった軽い副反応はときどき起こります。さらに、接種するワクチンの種類によっては、妊娠中は接種ができなかったり、接種後に避妊が必要なものもあったりしますので注意が必要です。